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投資対象

投資対象 特徴 分配・配当の頻度 リスク傾向
株式(日本) 企業の所有権の一部を保有。値上がり益(キャピタルゲイン)と配当が収益源。個別銘柄選定の手間が大きい 年1〜2回(中間・期末配当が一般的) 中〜高
株式(米国) 世界最大の株式市場。成長株が多く、日本株より値動きが大きい傾向 四半期ごと(年4回)が主流 中〜高
投資信託・ETF 複数銘柄に分散投資できるパッケージ商品。運用をプロに任せられるが信託報酬がかかる 商品による(毎月・四半期・年1〜2回など様々) 中(分散効果で個別株より低め)
債券(国債) 国が発行する借用証書。満期まで保有すれば元本+利息が確定(信用リスクが低い) 半年ごと(年2回)が一般的
債券(社債) 企業が発行。国債より利回りが高いが、発行体の信用リスクを負う 半年ごと(年2回)が一般的 低〜中(発行体次第)
FX(外国為替証拠金取引) 通貨ペアの売買。レバレッジをかけられるため少額で大きな取引が可能。為替差益が主な収益源 配当ではなく「スワップポイント」を毎日受取/支払(通貨の金利差による)
REIT(不動産投資信託) 不動産に間接的に投資。賃料収入が原資となる分配金が魅力 年2回が多い(J-REIT)。米国REITは四半期が主流
金・コモディティ インフレヘッジや有事の資産防衛として保有されることが多い。それ自体は利息・配当を生まない なし(値上がり益のみが収益源) 中(価格変動要因が特殊)
暗号資産(仮想通貨) ブロックチェーン技術を用いたデジタル資産。値動きが非常に大きい 基本的になし(一部ステーキング報酬あり) 非常に高

投資手法

手法 仕組み・特徴 倍率の目安 リスク傾向
信用取引(株式・現物担保) 証券会社から資金や株式を借りて取引。買い(信用買い)と売り(空売り/信用売り)の両方が可能。金利(貸株料)が発生 最大約3.3倍(委託保証金率30%の場合) 高(追証・強制決済のリスク)
制度信用取引 証券取引所のルールに基づく信用取引。返済期限(通常6ヶ月)があり、金利が比較的低め 最大約3.3倍
一般信用取引 証券会社と投資家間で条件を決める信用取引。返済期限が無期限の商品もあり、空売り銘柄の選択肢が広い 最大約3.3倍 高(金利がやや高めの傾向)
FXのレバレッジ 証拠金を担保に、その何倍もの外貨取引を行う。差金決済のため実際の通貨受け渡しは発生しない 個人向けは国内最大25倍(海外業者はさらに高倍率も) 非常に高(ロスカット制度はあるが急変動時は超過損失の可能性も)
CFD(差金決済取引) 株価指数・商品・個別株などを対象に、現物を保有せず差額のみ決済する取引 商品により異なる(株価指数CFDで10倍程度など)
先物取引 将来の特定日に特定価格で売買することを約束する取引。指数・商品・金利などが対象 証拠金の数倍〜十数倍(商品により大きく変動) 非常に高
オプション取引 「買う権利」「売る権利」を売買する取引。買い手は損失が限定的、売り手は理論上無限大の損失リスク 実質的なレバレッジは非常に高い(プレミアムに対する感応度が大きい) 非常に高(特に売り建て)
暗号資産のレバレッジ取引 仮想通貨取引所が提供する証拠金取引。価格変動が大きいため清算(ロスカット)が起きやすい 取引所により2倍〜125倍など幅広い 極めて高